はじめに

現代社会において、家族の形や人とのつながりは多様化しています。その中で、「結婚や血縁にとらわれず、心地よい距離感の人と最後まで寄り添いたい」という願いから、墓友（はかとも）という新しい概念が注目を集めています。墓友とは、友人同士、事実婚のパートナー、LGBTQのカップル、あるいは価値観の近い仲間など、血縁関係にない人々が”ともに眠る”ことを前提に、生前から埋葬先や費用の分担、銘板の表記などを話し合い、準備を進める関係性を指します。

本コラムでは、墓友という選択肢を検討している方々に向けて、その定義、メリットとデメリット、選べる供養の形、そして円滑な関係を築くための「合意の作法」について詳しく解説します。また、墓友との関係が変化した場合の対処法や、家族・周囲への伝え方、さらには具体的なロードマップまで、初めての方にも分かりやすくご紹介します。

墓友の定義と背景

墓友は、婚姻や血縁といった従来の枠組みを超え、互いの合意に基づいて同じ墓域や同一区画で永眠する関係を意味します。この概念が広まってきた背景には、以下のような現代社会の変化が深く関わっています。

• 核家族化と家族構成の変化: 現代では、子どもがいない家庭や、子どもが遠方に住んでいる家庭が増加しています。これにより、伝統的な「家墓」の継承や維持が困難になるケースが少なくありません。
• 未婚率の上昇と高齢化社会の進行: 未婚者の増加や高齢化の進展に伴い、一人暮らしの高齢者が増え、孤独死への不安を抱える人々が増えています。墓友は、こうした不安を和らげ、死後の供養や見守りを支え合う関係として期待されています。
• 経済的理由: お墓の購入や管理には多額の費用がかかります。墓友と費用を分担することで、経済的な負担を軽減できるというメリットも、墓友を選ぶ大きな要因の一つです。
• 生活価値観の多様化: 血縁や地縁よりも、個人の価値観や心のつながりを重視する傾向が強まっています。墓友は、自分らしい終の棲家を選びたいという現代人のニーズに応える選択肢と言えるでしょう。

「墓友」という言葉は、認定NPO法人エンディングセンターが企画した樹木葬「桜葬」を選んだ人々の関係性を指すものとして商標登録されていますが、現在ではより広い意味で、血縁関係にない人々がともに眠ることを前提とした関係性を指す言葉として一般に浸透しています。

墓友のメリット

墓友を持つことには、多くのメリットがあります。ここでは、主なメリットを具体的にご紹介します。

1. 自分らしい終活の実現

血縁や婚姻の枠にとらわれず、気の合う相手と最期の場所を共にできる点は、墓友の最大の魅力です。自分の価値観に合った終の棲家を、生前にじっくりと検討し、決定することができます。これにより、死後の不安を軽減し、自分らしい人生の締めくくり方を実現できます。

2. 経済的負担の軽減

お墓の購入費用や管理費用を墓友と分担することで、一人あたりの経済的負担を大幅に軽減できます。生前から総額や分担について話し合い、明確にしておくことで、将来的な金銭的な不安を解消できるでしょう。

3. 承継の心配を軽減

永代供養や合祀型の供養形態を選択することで、継承者を前提としないお墓の設計が可能です。これにより、子どもや親族に負担をかけたくないと考えている方にとって、大きな安心材料となります。

4. 心理的な安心感と交流

終活の準備を共に進めるプロセスそのものが、日々の生活における安心感につながるという声も多く聞かれます。また、同じ目的を持つ墓友との交流は、孤独感を和らげ、精神的な支えとなるでしょう。生前から互いの死生観や人生観を語り合うことで、より深い信頼関係を築くことができます。

5. 柔軟な運用と生前契約

施設選びによっては、銘板の表記や法要の雰囲気など、個々の希望を反映しやすい柔軟な運用が可能な場合があります。また、生前契約を結ぶことで、無理のないタイミングでじっくりと比較検討し、納得のいく選択ができる点もメリットです。

墓友の注意点・デメリット

多くのメリットがある一方で、墓友には注意すべき点やデメリットも存在します。これらを理解した上で、慎重に検討することが重要です。

1. 規約の違いと確認の重要性

「墓友」という概念は広がりを見せていますが、実際の施設における申込単位、銘板の扱い、改葬の可否、合祀の時期などは、施設によって大きく異なります。契約前に、これらの規約を詳細に確認し、自身の希望と合致しているかを十分に吟味する必要があります。

2. 関係性の変化と見直しの必要性

長い人生の中で、墓友との関係性が変化する可能性も考慮しなければなりません。疎遠になったり、転居したり、あるいは看取りの方針に違いが生じたりすることもあります。このような関係性の変化に備え、事前に見直しや解消のプロセスについて話し合っておくことが大切です。

3. 家族・親族との調整

墓友という新しい供養の形は、家族や親族にとって理解しにくい場合があります。法要や手続きの際に、親族との間で意見の相違や緊張が生じる可能性も考えられます。生前から家族に丁寧に説明し、理解を得る努力が不可欠です。

4. 「永代」の解釈と合祀

「永代供養」という言葉は、永遠に個別に供養されると誤解されがちですが、多くの場合、一定期間の個別供養の後、合祀墓に合祀される運用となっています。契約時には、「永代」の意味する期間や、その後の供養形態について明確に確認しておく必要があります。

5. 手続き上の盲点

祭祀主宰者の指定、死後事務委任、遺言書の作成など、生前に整えておくべき法的な手続きがいくつか存在します。これらを怠ると、死後にトラブルが生じる原因となる可能性があります。専門家のアドバイスを受けながら、必要な手続きを漏れなく行うことが重要です。

6. 費用比較の複雑さ

複数の施設を比較検討する際、個別供養期間の年数、追加納骨の費用、彫刻費用など、細かな条件が異なるため、単純な費用比較が難しい場合があります。同条件での比較を心がけ、総額で判断することが大切です。

選べる供養のかたちと墓友との相性

墓友との供養に適したお墓の形はいくつかあります。それぞれの特徴と墓友との相性について解説します。

1. 樹木葬

墓石の代わりに木や草花をシンボルとする自然葬の一種です。二人区画や合葬区画が選べる場合が多く、屋外の開放的な雰囲気を好む方に適しています。自然の中で共に眠りたいという墓友のニーズに合致しやすいでしょう。

2. 永代供養墓（個別期間型・合同墓）

承継者を前提としない供養形態で、寺院や霊園が永続的に管理・供養を行います。最初から合同で埋葬されるタイプや、一定期間個別に供養された後に合祀されるタイプなど、様々なスタイルがあります。継承者がいない、あるいは負担をかけたくない墓友にとって、安心できる選択肢です。

3. 納骨堂

駅からのアクセスが良い都市部に多く、屋内型のため天候に左右されずに参拝できます。ロッカー型、自動搬送型、ガラス厨子型など多様なタイプがあり、プライバシーを重視したい墓友や、定期的な参拝を希望する墓友に適しています。

4. 一般墓

伝統的なお墓の形であり、自由度が高い一方で、承継や維持管理を長期的に考える必要があります。墓友で一般墓を選ぶ場合は、名義や将来的な改葬について、より丁寧な話し合いと合意形成が求められます。

どの供養の形が「正解」というわけではありません。墓友と共に、通いやすさ、施設の雰囲気、そしてルールへの納得感が得られる場所を選ぶことが、長く穏やかな関係を築く上で最も重要です。

もめないための「合意の作法」

墓友関係を円滑に維持し、将来的なトラブルを避けるためには、生前からの明確な合意形成が不可欠です。以下の「三点セット」を準備することで、お互いの意思を「見える化」し、安心して関係を継続できるでしょう。

1. 合意書（覚書）

墓友関係の基盤となる文書です。法的な拘束力を持たせるためには公正証書として作成することが望ましいですが、まずは「メモ程度から」でも構いません。以下の項目を盛り込むと良いでしょう。

• 目的: 共同で墓地を使用する目的（例：同区画での埋葬）
• 費用分担: 初期費用、管理費、追加納骨費用などの分担方法（例：等分、比率）
• 連絡先: 緊急時の連絡先、キーパーソンなど
• 意見が分かれた時の進め方: 紛争解決のプロセス、第三者機関の利用など
• 改葬の合意手順: 将来的に関係が変化した場合の改葬に関する取り決め

2. 遺言

自身の死後の意思を明確にするために、遺言書の作成は非常に重要です。特に以下の項目を明記することで、墓友関係におけるトラブルを未然に防ぐことができます。

• 祭祀主宰者: 自身の祭祀（供養や法要）を執り行う人を指定します。
• 埋葬先: 墓友と共に埋葬される墓地の場所を明確に指定します。
• 葬儀の主宰者: 自身の葬儀を執り行う人を指定します。

遺言書の形式としては、自筆証書遺言（法務局での保管制度を利用）や公正証書遺言がよく選ばれます。専門家（弁護士、司法書士など）に相談しながら作成することをお勧めします。

3. 死後事務委任・任意後見

死後事務委任契約は、自身の死後に発生する様々な事務手続き（火葬、納骨、契約解除、遺品整理など）を、信頼できる人に委任する契約です。また、任意後見契約は、将来的に判断能力が低下した場合に、自身の生活や財産管理を支援してもらうための契約です。

これらの契約を締結することで、墓友や家族に負担をかけることなく、自身の希望通りの死後事務が行われることを確保できます。特に、医療同意の扱いについては、病院の運用も確認しておくことが重要です。

関係が変わったら？――見直しの着地点と対処法

どんなに良好な関係であっても、時間の経過とともに状況や気持ちが変化することはあり得ます。墓友関係においても、予期せぬ変化が生じた場合に備え、事前に見直しの着地点や対処法について話し合っておくことが重要です。合意書に見直しのきっかけを書き添えておくことで、スムーズな話し合いが可能になります。以下に、考えられる対処法をいくつかご紹介します。

• 近接区画への変更: 共同の墓地から、同じ霊園内の別の区画へ変更する。
• 分骨という折衷案: 遺骨の一部を墓友墓に、残りを家墓に納めるなど、両方の希望を叶える方法。
• 合祀の時期を前倒し: 個別供養期間を短縮し、早期に合祀墓へ移す。
• 名義や連絡責任者の交代: 墓地の名義人や、施設との連絡責任者を変更する。
• 第三者（家族代表・専門職）同席の協議: 当事者間での話し合いが難しい場合、家族の代表者や弁護士などの専門家を交えて協議する。

これらの選択肢を事前に共有し、柔軟に対応できる体制を整えておくことで、万が一の際にも穏便に解決できる可能性が高まります。

家族・周囲への伝え方

墓友という新しい概念は、家族や親族にとって馴染みが薄いかもしれません。そのため、理解を得るためには、丁寧な説明と配慮が必要です。以下に、家族や周囲に墓友について伝える際の「やわらかスクリプト」の例をご紹介します。

• 価値観の共有: 「私たちなりの形で、最後まで互いを大切にしたいと思っているんだ。」
• 具体案の提示: 「〇〇の樹木葬（永代供養）で二人同区画を考えていて、ルールと費用はひと通り確認しているよ。」
• 配慮の明言: 「承継や管理は施設にお願いできる仕組みだから、家族の負担は増やさないつもりだよ。」
• 対話の継続: 「銘板の表記や法要のしかたは、一緒に相談しながら決めていけたら嬉しいな。」

家族の感情に配慮し、一方的に決定を伝えるのではなく、対話を通じて理解を深めてもらう姿勢が重要です。時間をかけて、丁寧に説明することを心がけましょう。

90日で整えるロードマップ（例）

墓友との終活をスムーズに進めるための、具体的なロードマップの一例をご紹介します。これはあくまで目安であり、個々の状況に合わせて柔軟に調整してください。

期間	ステップ	詳細
Day1–7	価値観・予算・希望条件の共有／候補ピックアップ	墓友と互いの終活に対する価値観、予算、希望する供養の形などを話し合い、候補となる施設を3〜5件選定します。
Day8–21	見学・見積の比較検討／質問メモの更新	候補施設の見学を行い、見積もりを比較します。疑問点や確認事項をリストアップし、施設に問い合わせる準備をします。
Day22–45	最有力候補の決定／合意書の草案作成／遺言・委任の準備	最も希望に合う施設を決定し、合意書の草案を作成します。同時に、遺言書や死後事務委任契約、任意後見契約の準備を進めます。
Day46–60	契約手続きへ／銘板文言と連絡体制の整備	決定した施設との契約手続きを進めます。銘板に記載する文言を決定し、緊急時の連絡体制を整えます。
Day61–90	思い出の整理／年忌の希望記録／家族への最終共有	自身の思い出の品や写真の整理を行います。年忌法要に関する希望を記録し、最終的に家族へ墓友に関する決定事項を共有します。

このロードマップはあくまで「目安」です。焦らず、ひと呼吸置きながら、お互いのペースで進めることが大切です。

よくある質問（FAQ）

まとめ

墓友は、現代の多様な生き方や価値観に寄り添い、自分らしい終活を実現するための静かな選択肢の一つです。この新しいつながりの形を選ぶ上で重要なポイントは以下の3点です。

1. 雰囲気とルールに納得できる施設を探すこと: 墓友と共に、長く穏やかに過ごせる場所を見つけることが大切です。
2. 合意メモ・遺言・委任の「3つの紙」を無理なく整えること: 生前からの明確な合意形成と法的な準備が、将来的なトラブルを防ぎます。
3. 家族と早めにやさしく共有しておくこと: 家族の理解と協力を得ることで、より円滑な終活を進めることができます。

まずは、候補となる施設を洗い出し、質問リストを作成することから始めてみましょう。小さな一歩が、その先の長い安心と、自分らしい終の棲家へとつながっていくはずです。

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参考文献
[1] 井上治代（2017）.『「終活」を考えるー自分らしい生と死の探求』.上智大学出版部,p71. (引用元: https://ohaka-sagashi.net/news/hakatomo/)